背景と目的
電話中心からEC中心へ、問合わせ構造の変化と窓口統合の経緯
株式会社三陽商会は、1943年5月設立の紳士服・婦人服および装飾品の製造販売を手掛ける企業である。全国の百貨店、専門店、直営店で製品販売を行い、長年にわたりブランドと顧客接点を築いてきた。
同社のCX推進部 カスタマーサポート課は、商品やサービス全般に関するお客様からの相談窓口として活動している。同社製品に信頼を寄せるお客様も多いなか、その期待に寄り添った対応を常日頃より心掛けている点が部門ミッションとなる。運営体制としては、ECを担当するメンバーと、それ以外の全般を担当するメンバーに分かれて対応している。
問合わせ窓口の体制は、当初から電話対応を中心とした窓口があり、その後、ECに関する窓口が開設され、一定期間は二つの窓口を別々に運営していた。しかし、年を追うごとにECに関する問合わせが増加し、窓口を一つに統合する方針となった。
同社では、十数名の所属人員が年間約数万件の問合わせを対応し、内訳としてはECが約4分の3、その他が残りを占めている。また、チャネル比率はメールが約8割、電話が約2割で、質問内容もEC関連が中心となっている。電話でのアクセスは年々減少傾向にあり、今後も減っていく見込みだという。
こうした変化は、窓口の運営形態だけでなく、現場が扱う情報・対応履歴・FAQの整備方法にも影響する。問合わせ構造がEC中心へ寄っていくなかで、現場が「素早く探せる」「迷わず運用できる」基盤の重要性が高まっていった。