導入事例不審メールの通報率が10倍に

PSATで全社統一のセキュリティ意識向上にチャレンジ

お客様

日揮ホールディングス株式会社様

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導入事例：不審メールの通報率が10倍に--PSATで全社統一のセキュリティ意識向上にチャレンジ

導入前の課題

  • 年に数回単発で実施するだけの教育だったため、訓練の理解度が不明瞭だった
  • フィッシングメール訓練の運用工数が大きいため、省力化したい

導入製品　サービス

セキュリティ意識向上トレーニング Proofpoint SAT（Security Awareness Training）

導入後の効果

  • PhishAlarmを活用した不審メール報告が大幅に増加
  • 訓練結果や通報件数をもとに、ベースラインを継続的に高め続けるための施策を検討

ホールディングス化に伴いセキュリティ意識の統一化を図るホールディングス化に伴いセキュリティ意識の統一化を図る

石油精製やLNGプラントの設計から構築まで一気通貫でのサポートを行う総合エンジニアリング事業を手掛ける日揮ホールディングス。世界的に高いシェアを誇る同社にとって、DXは避けて通れない経営課題になっていた。
2018年、AIやIoTを活用したビジネス改革に取り組むべく「ITグランドプラン2030」を策定。この方針に基づき情報システム全体を見直す5ヵ年計画「IT基盤DXロードマップ」を定め、変革に取り組んできた。さらに2019年のホールディングス化をきっかけに、これまで各社が個別に展開してきた情報セキュリティやコンプライアンスに関するトレーニングを一律に実施し、セキュリティ意識のベースラインの底上げを図ることになった。
「PhishAlarmではボタン一つで手間をかけずに報告できます。その結果、報告率が10倍程度に跳ね上がりました。」

日揮ホールディングス株式会社
グループ基盤DX部 エンジニア（I T） 森脇 宏 氏
リテラシー向上のPDCAを回せるPSATを選択リテラシー向上のPDCAを回せるPSATを選択

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全従業員の意識レベルが向上し不審メールの通報件数が10倍に増加全従業員の意識レベルが向上し不審メールの通報件数が10倍に増加

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日揮ホールディングス株式会社

〒220-6001 神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-1
1928年10月25日設立
資本金236億7,278万円（2022年3月31日現在）
従業員数（連結）7,275名（2022年3月31日現在）
売上高428,401百万円（2022年3月期）

https://www.jgc.com/jp/

お客様担当者

グループ基盤DX部
情報セキュリティ課
課長

松平 義之 氏

グループ基盤DX部
シニアエンジニア

中山 正太郎 氏

グループ基盤DX部
エンジニア（IT）

森脇 宏 氏

グループ基盤DX部
エンジニア（IT）

四氏 皓貴 氏

グループ基盤DX部
エンジニア（IT）

柏木 咲良 氏

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Proofpoint

  • セキュリティ

90%以上の標的型攻撃は電子メールから始まると言われています。電子メールがグローバル規模に普及しているため、攻撃者はこの媒体を悪用して目的を果たそうとします。ターゲットに対して巧みにURLや添付ファイルの実行を促します。攻撃を成功させるために、従来型のゲートウェイセキュリティ製品の特長を熟知していて、その弱点を狙って攻撃を仕掛けます。Proofpointソリューションは最新のテクノロジーを駆使して電子メールに潜んでいる脅威を除去します。

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    第3営業部
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