WHILLが独自の技術とデザインで目指す 「近距離モビリティ」の未来像

自動車、自転車、車椅子や電動カートといった「乗りもの」を、テクノロジーの力で、より便利、快適、安全なものへと進化させていこうとする「スマートモビリティ」の市場が、近年活気を帯びている。2012年に日本で創業したWHILL株式会社(以下、WHILL社)は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションに掲げ、世界20以上の国と地域で、近距離移動用のプロダクトとサービスを展開する企業である。

同社が手がける「近距離モビリティ」の製品群は、従来の電動車椅子やシニアカートとは一線を画すデザインと機能性、操作性を備えており、障がいによって移動に困難がある人だけでなく、免許を返納した高齢者、体力の衰えで歩きづらさを感じているシニア層などを含むあらゆる人たちが、より日常的に、気軽に利用できる、新しい移動手段として展開されている。自動車ディーラーやサイクルショップ、家電量販店などを窓口とした、個人向けの販売が行われているほか、レジャー施設内の移動手段として一時的なレンタルもされており、街中で目にする機会も増えている。

「WHILL社のプロダクトの技術面での特徴として”オムニホイール“があります。一般的なホイールと違い、小型ローラー10個から構成されるホイールであり、これによって、高い走破性と小回り性能などの両立を実現しています」
そう話すのは、品質本部 執行役員 法規制・認証部 本部長兼部長の入山剛氏だ。同社が特許を取得している「オムニホイール」は、フラッグシップモデルである「WHILL Model C2」に採用されている。組み合わされたローラーが、縦方向だけでなく、個々に横方向へも回転するようになっており、極めて小さな回転半径で、本体の方向転換を可能にしている。また、5cmほどの段差は容易に乗り越えることができる高い走破性も誇る。

モビリティの機能性と安全性を担保する 組み込みソフトウェアの品質向上が課題に

同社では、自社製品の制御に関わるソフトウェアについて、そのすべてを基本的に内製しているという。パーソナルモビリティ開発本部 パーソナルモビリティ開発4部の三原義蔵氏は、「優秀なエンジニアが多く在籍していることもあり、ハードウェアとソフトウェアの両方を自社で内製できる体制があります。より便利に、安全に利用できる製品の開発を目指すにあたり、改善活動や機能追加、スマートフォンアプリとの連携機能開発などを迅速に進めていく上でも、汎用品を使うのではなく、自社で内製したほうが有利なのです」と話す。

利用者がWHILLを確実に動かし、そのメリットを最大限に享受するための操作性、そして各国の法規制で求められる、医療機器としての安全性を両立する上で、製品に組み込まれる「ソフトウェア」が果たす役割は重大だ。その品質の向上のための取り組みを効率的に行っていく体制づくりは、同社の開発チームにとって、大きな課題になっていたという。

同社では2014年に市販を開始した「WHILL Model A」以降、製品の改善と新プロダクトの開発を継続的に行っている。新たなデバイスの開発にあたっては、ソフトウェアが満たすべき要求仕様は増え、新しいインターフェイスも追加される。新規に開発されるコードだけでなく、旧製品から流用されるコードも多くあるという。

「新しいコードに加え、引き継いで利用するレガシーなコード資産についても、品質を担保しつつ、効率的に再利用していくためのプロセスを確立することが喫緊の課題でした。ちょうど、海外でWHILL製品を販売する上で準拠が必要となる、IEC 62304(医療機器ソフトウェアのライフサイクルプロセスに関する国際規格)や米国FDA(Food and Drug Administration)といったソフトウェア品質に関わる国際規格への準拠対応も進める必要があり、それらも視野に入れながら、コード品質の可視化、およびより質の高い開発品質の達成を目的に静的解析ツールの導入を計画しました」(三原氏)

重要な「5つのポイント」を満たした 「C/C++test」でコード品質の可視化を実施

同社では、商用、OSSを含め、複数の静的解析ツールを検討した。三原氏によれば、検討にあたっては、特に以下の「5つのポイント」を重視したという。

事例の続きは、資料ダウンロードのお申し込みをお願いいたします。

---

＊ 掲載日：2023年11月
＊ 資料記載の担当部署は、取材時の組織名です。