徹底したユーザー第一主義、現場主義のもと、取引先のニーズを捉えたユーザー系商社として、鉄鋼をはじめ、各種金属や食品、エネルギー、生活資材、機械、住宅資材などの幅広い商材を扱っている阪和興業株式会社。「鉄鋼商社からサプライチェーン創造型商社への変革」を2030年に目指す姿として掲げており、経営基盤を強化することでサプライチェーンを創造し、持続可能な社会の実現に資する商社を目指しています。現在は、“Run up to HANWA 2030～いまを超える未知への飛翔～” というスローガンの下、中期経営計画2025を推進中で、「サステナビリティ経営」を基礎に、「経営基盤の強化」「事業戦略の発展」「投資の収益化」という3階建ての構造を軸に持続可能な成長への取り組みを進めています。

そんな同社において、グループ会社含めてグローバルなIT基盤の企画から運用までを手掛けているのが、情報システム部 IT推進課です。「PCをはじめ、iPhone・iPad・Androidなど多様な端末からサーバー、ネットワーク、クラウドといったITインフラストラクチャとともに、情報セキュリティを含めた包括的な管理を実現しています。

新たなセキュリティ対策の必要性

以前からEPPとEDRを導入していましたが、EDRの運用面で課題を抱えていました。「新たな脅威が次々と増えている中で、EDRの定義が更新されていないことに見直しの余地があると考えました。外部SOCサービス利用時に、運用上の想定外のトラブルを経験したこともあり、より堅牢で信頼性の高い運用体制の構築を目指しました。」とIT推進課 課長 出口 智哉氏。またEDR運用においては、以前に検知されたアラートが頻繁に新規発生しており、効率よくアラート対応できているのかの不安もあったと語るのは同課 石田 絵美子氏です。

「 検知数が非常に多く、本当にSOCチームが適切にアラートを判断できているのか疑問に感じることもありました。信頼はしているものの、やはり不安が残っていました。」SOCチームから改善の要望があるほど、アラートの数が増えていたのです。
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